学資保険以外にも子供の教育資金を準備する方法はたくさんあります。
現在では、定期預金や終身保険、教育信託など多種多様な金融商品が提供されています。
それぞれのメリット、デメリットを理解し、どの方法が自分に合っているかを十分に検討することが重要です。
定期預金は自分のタイミングで自由にお金を下ろせるうえ、毎月の貯蓄額が払えなくなったとしても損はないというメリットがあるので、途中で経済状況がかわる可能性がある方や、保険料の支払いに自信がない方は定期預金も一つの方法として有効です。
しかし、自由に使えるお金であるが故に、貯蓄をする意思が強くないとすぐに使ってしまい、貯蓄を怠ることがあります。
自分で貯蓄ができないという方には適していないと言えます。
教育資金の貯蓄方法として増えているのが、低解約返戻金型終身保険です。
学資保険は、満期の設定や加入の年齢制限など一定の条件がありますが、その点、低解約返戻金型終身保険は死亡保険の一つなので、学資保険のように年齢制限はなく自分のタイミングで加入することができます。
また、払込満了後も保険として残しておくことで万一の時にも活用できますし、解約時の返戻金も増え続けるので、人気となっています。
しかし、保険料を支払っている間は、返戻率が低く設定されているため、無理に長期的に保険をかけると損をする可能もあります。
今後の経済状況をある程度明確にした上で、計画的にプランを立てましょう。
教育資金贈与信託という新しい教育資金の準備方法も注目されています。
これは、祖父母が30歳未満の孫に対して、授業料などの教育資金をまとまったお金で譲渡する際にかかる贈与税の非課税枠を設けるという商品です。
一般的にはあまり知られていませんが、祖父母が孫の教育資金を準備する際には贈与税がかかっていました。
しかしこの商品は、1人当たり1,500万円までであれば贈与税を非課税にできるのです。
かわいい孫のために準備して教育資金に税金がかからなくなったということで、祖父母にとってはメリットのある商品と言えます。
しかし、親が準備するという観点から言えばこの方法は利用できません。
また、条件も領収書の提出や年齢制限、そして学校以外の教育機関の上限は500万円などとても厳しいため、面倒なことや複雑なことが苦手な方にはお勧めできない方法となっています。